欠陥住宅は耐震診断でもわかるか？

欠陥住宅かどうか調べるために役立ってくるのが耐震診断です。もしも基礎がなっていないような物件は耐震診断をすればそれが発覚することが多くなっています。耐震診断といってもそこまで時間もかかりませんから、もしも出来るようならば試してみると良いでしょう。費用は20万円ほどですし、一度耐震診断しておけば耐震診断を受けたことによって減税されたりもします。このように何かとお得になってくるのが耐震診断です。

現在は耐震診断済みの物件も多くなっています。診断済みの建売住宅であれば安心して購入することが出来るでしょう。しかし、この物件は耐震診断してあります、という口約束だけで安心するのは危険です。耐震診断にも色々とありますから、しっかりと正規の技術者に証明書も発行してもらっているのかどうか聞いてみると良いでしょう。診断をすれば地震保険を契約する際などにも役立ってきますし、耐震等級が分かれば物件の価値も判断しやすくなってきます。

もしも耐震構造診断がされていない場合には、診断をしたいのですが可能ですか、と聞いてみると良いでしょう。ハウスメーカーによっては歓迎してくれることもあります。費用もハウスメーカー持ちで済ませられる場合もあるため、確認してみましょう。とはいえ、ハウスメーカーによっては全く購入前の診断に対応していないこともあります。この場合、購入後に診断をして問題が発覚したという場合には悔やんでも悔やみきれません。だからこそ、できるだけ耐震構造診断が事前に出来る・してある建売住宅を優先的に選ぶよう心掛けましょう。

地震に弱いような物件だと、実際に地震が来た際にも大変です。震災で家を失ってしまうだけでなく、命にも関わってきます。震度5程度でも倒壊するケースもありますから、決して軽視すべきではありません。特に関東地方に住んでいる場合は、今後起こるかもしれない関東大震災にも気をつけないといけません。

ハウスメーカーはよりコストを下げようと、耐震に関して手を抜くことが多くなっているということも覚えておきましょう。見た目は華やかだけれども、地震には弱いといった見掛け倒しの物件は多くなっています。こうした物件は正に安物買いの銭失いですから、そうならないためにもじっくりと地震強度についてもみておいてください。
なんていっても耐震物件であれば減税なども受けられますからコスト的にも安くなってきます。ハウスメーカーはこうした減税の恩恵を受けられないのでおろそかにすることが多いのです。